世界経済が急激な縮小に入っている状況で、今後、新築マンションはどこへ向かうのだろうか。東京の不動産価格は値段を付けてもそのままの価格で売れることはまずありえなくなった。あの手この手の販売活動を行っているが、現状はかなり厳しいようだ。リーマンが破綻してからこの手のニュースをよく聞くようになったが、症状が酷くなり始めたのは、リーマン破綻よりずっと前からだ。
金融機関に勤めている知人がいる。彼から聞かされた話だが、首都圏のとある街に建てた新築マンションが売れ残りＳＯＳが入ってきた。どのくらい売れ残ったかというと80％が売れ残った。50戸のマンションだから10戸しか売れなかったのである。40戸が売れ残ったということだ。
建物のプランが悪かったのかもしれない。あるいは価格がエリアとミスマッチだったのかもしれない。しかし、80％も売れ残るということは、プランと価格だけの問題では説明がつかない。経済状況の悪化という理由を無視することはできない。今、マンションを売り切りたいのであれば低価格路線は外せない。
付加価値という魔法の言葉はもう通用しなくなった。
メディアに出てくる不動産市況などはあてにならないものもある。意図的に情報を操作しているような記事広告を見ることがあるが、あまりにも時代錯誤な記事を掲載するとそのメディア自体が世間から消えてなくなるだろう。
